セビージャ暮らし

　めちゃ安く上がってます。

　ヨーロッパは物価が高く、さらに20％以上の消費税がかかるので、キッツイかなーと思っていたのですが。

　まず、基本的な食品が安い。以下、1ユーロ130円として、日本円に換算して書きます。

　お肉は牛肉も豚肉もグラム100円台。200円も出せばかなり上等です。ワインはボトル1本100円台から。250円以上なら十分。日本で買える1000円台のワインより確実に上です。缶ビールは1缶80円。日本の三分の一。発泡酒の半額。パンはバケット1本が90円。日本の三分の一。

　アルコール類は基本消費税21％がかかってます。お肉など一般食品は軽減税率10％。でも、野菜や牛乳やパンなど最低限必要な食品は超軽減税率の4％。この仕組は日本もぜひ取り入れてほしい。弱者に優しい消費税システムです。

　外食も「バル」なら安く上がります。「カーニャ」と俗称？するところの、生ビールコップ一杯が170円。タパスと言われる小皿のおつまみが400円から。日本の「せんべろ」以下です。

　東京の赤羽界隈に生息して、昼酒飲んでるような「ダメ大人」にとっては、天国に一番近い町かもしれません（笑）

「カーニャ」については、

スペインのバルとビールとドイツ人 - 三鷹食堂日記帖 (hatenablog.com)

で書いてました。日本からでもドイツからでも、酒飲みがスペインに旅行するに際しては、覚えておくべき「単語」ですね。

３年ぶりのスペイン

　マドリッド経由で、アンダルシアの州都・セビージャにたどり着いて、はや５日目。台所付きアパルタメントでの「暮らし」を試行錯誤しています。

　行くまでがちと大変でした。スペインが日本からの渡航を無条件に受け入れ始めたのが、６月でしたっけ。そこからプランをスタートして、８月中の二度のワクチン接種が予約できた時点で、９月から１０月の長期滞在を決めました。飛行機は、去年キャンセルしたイベリア航空のバウチャーを使って、往路ヘルシンキ、復路ヒースロー経由のマドリッド行き。宿泊はマドリッドに前後数泊、セビージャに３週間とちょっと。

　ところが、出立の１週間前にＥＵが日本を「コロナ安全国」から「危険国」に分類変更したため、手続きがちと面倒に。「ワクチンパスポート」は入手していたので、後は個々の手続き。スペインは保健省のインターネットサイトにアクセスして、個人情報と渡航情報を登録。Emailで送られてくるＱＲコードを入国時に提示することを求められている。その際に必要な情報の一つが「飛行機の座席番号」。これをゲットするのが実は最大の壁でした。というのは、チケット本体はイベリア航空で買っているのですが、日本からヘルシンキへの飛行機はＪＡＬ。ヘルシンキからマドリッドまではフィンエアー。そのフィンエアーの座席番号（未定）を出発前にフィクスしなければ、スペイン入国のためのＱＲコードがゲットできない。これは正直、自分のスキルを超えた「仕事」で、海外旅行に手慣れた嫁さんのヘルプが無ければクリア不可能でした。

　スペイン到着から先もアレコレあって、セビージャ行きのチケットが鉄道もバスも取れずに、マドリッドにもう一泊せにゃならず、スーツケース転がしながら、ソル界隈の安宿を片っ端から当たるハメになったり、セビージャのアパルタメントが直前で変更になり、さらに到着が１日遅れることになったため、オーナー（おばちゃん。名前はマリア）と何度もメールでやり取りしたり。ま、スペイン語の実地修業にはなりましたかね。

　唯一取れた長距離バスで６時間半かけてたどり着いたセビージャ。鉄道なら２時間半ですが、バスなら運賃半額以下なので「節約できたー」と喜びたいところ。アパルタメントはロケーション最高で、マリアは親切。ところが、朝飯を作ろうとして、フライパンを置いたＩＨヒーター（IKEA製）が何をどうやっても起動しない。ネットで型番検索してマニュアルをゲットして、何とか解決したけど半日がかりでした。

　経験値稼ぎにはなっていると思います。それはもう確実に（笑）

高市早苗一択でしょ

　自民党総裁選だが、当選回数の少ない若手議員にとっては「自分の当選確率を上げる総裁」こそが望ましいのは自明の理。菅さんじゃダメだろう、と。なら、誰が総裁になれば、当選確率が最大化するのか？　岸田か、河野か？　違うよね。高市早苗一択だろう。

　日本初の女性総理で、ニューアベノミクスによる経済活性化が「公約」だ。この2点だけでも日本国民大多数へのアピールは十分。さらに「改憲」「靖国参拝」「夫婦別姓反対」「男系天皇維持」の4点セットでパヨクマスゴミ方面を敵に回す一方、保守層の支持は鉄板となる。さらに「中国人権問題批判」で欧米など自由主義諸国との連帯もしっかり。これだけ揃えれば、衆院総選挙の争点としては十分。岸田や河野じゃこうはいくまい。

　衆院総選挙は高市首相の自民与党と、高市完全否定の旧民主＋共産の左翼野党との真っ向勝負となる。パヨクマスゴミは後者の応援に必死だろうが、そのマスゴミの国民への影響力は限りなく劣化している。新聞を定期購読し、テレビを毎日観てるのは高齢者だけで、若者はネットファースト。そのネット世論の支持率トップは高市早苗だ。

　その構図ならば「与党勝利」しか見えないのはおいらだけ？　いや「与党完勝」の「野党完全壊滅」すらあり得ると予想するぞ。

つまりは「日本以外」投資

　資産運用の、ある意味アホらしさについて考える。インデックス投信が「守り」で単位株投資が「攻め」だったはずが、逆転している。「攻め」と言ってもトレーディングじゃない。自分なりに吟味した「バフェット銘柄」を30ほど揃えて、ささやかながら配当を稼いで、キャピタルゲインも地道に、というところだった。実際は武漢肺炎空騒ぎの総下落で大赤字。ようやく戻ってもせいぜいでトントン。それよかアメリカ中心の先進国投信が圧倒的に成績がいい。次が支那中心の新興国投信。

　日本株は一切無視して、S&Pのインデックスに全資産を預けていたら、最高のパフォーマンスを上げていた、ちうことだ。橘玲が何年も前に言ってた通り。でもそれじゃ日本の証券会社、投資アドバイザー、さらには空売り豚さんなど「市場関係者」は誰一人儲からない。投資初心者が、投資アドバイザーにアドバイスされ、証券会社を通じて日本株に投資し、空売り豚に食い物にされることにより、全体が潤うわけだ。それが日本株経済圏の仕組み。そんな罠には金輪際近づかずに「日本以外インデックス」に投資するのが「必勝」。

　武漢肺炎でダウナスが下がったところで追加投資した成果は十分にあった。リーマン・ショックの際も同様だったと思う。日本経済は信じないが、日本以外の世界の経済成長は信じる。そこにこそ長期投資するのが正解。

　短期中期はともかく、長期的に日本の没落は見えている。原因は少子高齢。高齢者が若者を搾取し、貧窮する若者は結婚も子作りもあきらめて、自分一人が生き延びるのに精一杯。そんな国に未来なんぞあるわけない。真っ暗。その日本の高齢者「予備軍」としての最適解は、年金受給を遅らせてメイチ増額を図りつつ（お国に貢献してるぞ）、資産は海外で運用すること。

　暮らしも海外。自分はスペイン一択。現在進行形で没落していく日本で暗い気持ちで日々を過ごすよか、とうの昔に没落しきったスペイン（失礼）で、のほほんと暮らす方がいい。

　でもそういう高齢者が増えると「国外在住者の年金支給額切り下げ」なんてことを言い出しかねないのが為政者。選挙の得票に結びつかない層はとことん冷遇するのが「基本」だから。

　ゆえに密やかに行う。「スペイン物価高ーい（事実）。日本で暮らす方が数倍安上がり。移住なんてするんじゃなかった」と泣き言を並べとく。実際日本は「安い」わけだ。物価も給料も。で、追い詰められた若者たちによる「高齢者征伐」が始まる日は近い。

パラリンピックは目鱗

「障害」の有無とアスリートとしての能力、そして達成力は、完全に無縁であると思い知らされた。理屈としては分かっていても、目の前で見せられる説得力はとてつもない。

　たかが「健常者」風情がダラダラ不健康に生きてるんじゃねえよ。筋トレしろ！酒抜け！走れ！ちっとは痩せろ！と叱咤したくなる。他ならぬ自分自身に対して。

　大昔に担当していたまんがのキャッチコピーにこんな言葉を書いた。

「鍛え抜かれた肉体は千の言葉より雄弁だ」

　それをまさに実感した。

「生涯後悔するぞ」

　馬鹿だなあ、と心底思う。これで死刑判決は確定でしょう。この先10年？最高裁まで争ったとしても覆ることはありえない。だって司法関係者全員「後悔したくない。潰すしかない」と追い込みをかけられたわけだから。

　可哀想なのは「構成員」の皆様。壊滅させられるでしょぅ。警察・検察も「後悔したくない」から、これまた徹底的に。

「生涯後悔する」のは誰なんだろう？

ストップ！高齢者権力

　わたしはぶっちゃけ左翼・進歩派大嫌いの、保守反動のゴリゴリで「法と秩序」の信奉者であるのだが、今回の武漢肺炎空騒ぎを通じて、宗旨を多少改めるに至った。

　このままじゃ高齢者によって日本が殺されてしまう。正確に言えば、日々テレビに「武漢肺炎の恐怖」を脅され続けて、怯えきった高齢者が求める『安心』のために、日本経済が殺される。

　新型インフル特措法の「武漢肺炎版」改正で「営業時短要請」→「拒否の場合の命令」→「命令違反の場合の過料」と新たに強い権限が政府に許されたわけだが、それで何をやったかと言えば「禁酒法」による飲食店イジメと居酒屋潰しだけ。ちなみに東京においては感染拡大防止効果ゼロ。唯一の貢献は、高齢者の「安心」。ウイルスは目に見えないが、飲食店は目に見える。それが閉店したり潰れたりすれば「政府はしっかり対策してる」とのアナウンス効果絶大だ。

　同じく改正で「医療機関・検査機関に対する協力勧告・公表」というごくごく緩い項目も追加されていたのだが、「医療崩壊」が言われ始めたここしばらくより以前には、何もやってないに等しい。政権与党の重要な支持母体である日本医師会への忖度のため。

　要するに、政府がやったのは無意味な弱いものイジメだけで、改正特措法がその「武器」になった。

　今ここで「ロックダウン」を可能にする法律ができたなら、同じことを繰り返すだろう。それも数倍数十倍の「強度」で。もちろん高齢者の「安心」のために。

　具体的には、経済活動への破壊行為。経済を止めることにより、現役世代や若い人々に致命的な打撃を与える。でも、年金生活の高齢者の収入は1円も減らない。

　ピンポでは「ワクチン未接種国民限定の外出制限」もあり得る。イメージ的に「夜遊びして公園や路上で酒を飲んで騒ぐ無軌道な若者」を取締対象とする。これも、高齢者の喝采が大いに期待できそうだ。

　今さら言うまでもなく、現在日本を支配しているのは高齢者。政府は高齢者には絶対に逆らえない。ならば政府＝高齢者に今以上の「権力」を与えたら、現役世代や若者は今以上に搾取され、弾圧されることになる。

　今、主張すべきは一つ。「ストップ！高齢者権力」